サークルKが日本の街角から姿を消した決定的な契機は、2016年9月に行われたユニー・グループ・ホールディングスとファミリーマートの経営統合です。当時、業界の絶対王者であったセブン-イレブンが独走態勢を築き、2位のローソンが追随する中、業界3位だったファミリーマートと4位のサークルKサンクス(ユニー傘下)は激しい消耗戦を強いられていました。
コンビニ業界は「規模の経済」が極めて強く働くビジネスモデルです。店舗数が多いほど商品の大量一括調達や物流網の効率化が進み、商品開発力や利益率が跳ね上がります。単独での生き残りに限界を感じていた両社は、手を組むことで国内店舗数約1万7,000店規模のメガチェーンを形成し、王者セブン-イレブンに対抗する道を選びました。
統合当初は複数ブランドの併用も議論されたものの、物流の統一、看板やシステムの維持費削減、全国規模でのプロモーション効率を最優先した結果、ブランドを「ファミリーマート」に一本化することが決定。2018年11月末をもって、惜しまれつつも国内のサークルKおよびサンクスの看板はすべて降ろされることとなりました。