返戻率の数字そのものを高めるだけでなく、実質的な節税効果を組み合わせて手元資金を増やすテクニックも存在する。その中核をなすのが生命保険料控除の活用だ。毎年の所得税や住民税が軽減されるため、税制上の優遇措置を合わせれば実質的な還元率はさらに跳ね上がる。
もう一つの裏ワザが、保険料の払込期間を10年や12年などで早期に終わらせる「短期払込」だ。払込完了から満期までの据え置き期間が長くなるほど運用効率が上がり、返戻率がアップする。月々の払込金額に余裕がある場合は、全期前納などの一括支払いを採用することで、元本割れを防ぎつつリターンを極限まで引き上げることが可能になる。
