ネット掲示板やSNSで「大戸屋が大阪から撤退した」「店舗が激減した」とまことしやかに囁かれる背景には、過去10年間に起きた大戸屋の大阪店舗における相次ぐ閉店劇と、2026年に決着した外食大手コロワイドによる敵対的TOB（株式公開買付）が深く関係しています。
かつて大戸屋は、心斎橋や道頓堀などのミナミ界隈、あるいは京橋コムズガーデン、十三といった私鉄沿線の主要駅前にも路面店を構えていました。しかし、2010年代後半から人手不足による人件費高騰と食材費の急騰が直撃します。手仕込み比率が高く厨房に多くの人員を要する大戸屋のビジネスモデルは、客回転率が上がらない関西の路面店において急速に採算を悪化させていきました。
そこへ追い討ちをかけたのが2026年のコロナ禍と経営権争奪戦です。コロワイド傘下に入った新経営陣は、不採算店舗の抜本的な整理に着手しました。公表された決算説明資料や事業方針によると、グループ全体のシナジーを最大化するため、不採算の賃料高騰路面店を次々と「スクラップ＆ビルド」の対象に選定。その過程で、賃料負担が重く十分な利益率を叩き出せていなかった大阪府内の路面店が集中的に閉店対象となったのです。
決して「大戸屋が関西から全滅した」わけではなく、「赤字を出していた街頭路面店を切り捨て、客単価が高く確実に黒字化できる大型商業施設（SC）に戦力を集中させた」というのが、店舗減少の冷徹な事実です。この戦略転換により、現在の大阪店舗は常時高い稼働率を維持し、店舗あたりの営業利益率は買収前を上回る健全な水準へと改善しています。
