「数年前の警備体制では、現在の安全基準を到底クリアできません」――湖畔の会場で長年設営に携わってきた地元関係者は、重い口を開いた。過去に他県で起きた雑踏事故の教訓を受け、警察当局による安全指導は年々厳格化している。
2026年現在、警備員の確保にかかるコストは数年前の1.5倍以上に跳ね上がった。警備会社の慢性的な人手不足に伴う人件費高騰に加え、ドローンを用いた上空監視システムや特殊車両の配置など、高度なセキュリティ対策が必須となったためだ。自治体の補助金や限られた協賛金だけではこの巨額の警備費を到底賄いきれず、開催直前に断念へ追い込まれるケースが増えている。
