降板や配信停止、CM放送の中止に伴って直面するのが、巨額の損害賠償問題だ。映画の撮り直し費用、すでに印刷・露出された広告資材の廃棄代、さらにはメインスポンサーに対する違約金を合わせると、賠償総額は数億円から10億円規模に達するとの見解が支配的だ。
日本映画製作者連盟が提示する指針や法務専門家の分析によると、近年の出演契約書にはコンプライアンス違反が発生した際の損害全額負担条項が厳格に記載されている。この打撃はタレント個人や所属事務所の経営を揺るがすだけでなく、日本のエンターテインメント産業全体のコンテンツ投資意欲にも冷や水を浴びせる。一人の過ちが数百人のクリエイターや裏方の労力を一瞬で無に帰す現実に、業界内からは憤りと落胆の声が噴出している。
