ビジネスで人物確認をするなら、検索エンジンだけに頼らないほうがいい。取引先の担当者、講演依頼の候補者、採用応募者、共同研究者など、目的によって確認すべき情報は異なる。必要以上の個人情報を集めず、業務上必要な範囲で確認するのが原則だ。
取引先確認なら、所属企業の代表電話や公式メールドメイン、会社概要ページ、登記情報などを確認する。講演者や専門家として依頼するなら、過去の登壇実績、所属組織のプロフィール、公開された業績や著作を確認する。採用関連では、応募者本人が提出した情報と照合し、無関係な私生活情報を判断材料にしないことが重要になる。
名前だけで相手を評価するのは危険だ。検索結果が少ないから信頼できない、あるいは情報が多いから信頼できる、とは言えない。職種によってはオンライン上の露出が少ない人もいる。逆に、情報量が多くても本人発信ではないページばかりなら慎重に見るべきだ。
