制度や数字だけでなく、企業のカルチャーやトップの強い意思も年収向上には不可欠な要素だ。日本財界の象徴的な存在であり、株式会社ディー・エヌ・エー（DeNA）創業者として知られる南場智子氏は、経団連副会長などの要職を通じて「能力のある人材が性別に関係なく正当に評価され、挑戦できる環境構築」を長年訴え続けてきた。こうしたトップランナーの言動は、日本企業全体の評価基準を変革させる大きな原動力となっている。
女性トップが率いる企業や、経営陣に女性が名を連ねる組織では、評価の公平性やフレキシブルな働き方が経営戦略の真ん中に置かれる傾向が強い。それは単なる福利厚生の充実にとどまらず、「成果を出した社員には際限なく報酬で報いる」という強靭な高収益体質へと繋がっている。
