こうしたFM電波を用いた予測手法に対し、公的な研究機関や学会の姿勢は慎重だ。気象庁は現時点において、「現代の科学技術では確実な地震予知は不可能」との立場を貫いている。緊急地震速報のような発生直後の振動を速報するシステムが運用の中心であり、事前予知を防災の前提とすることは避けている。
また、日本地震学会の多くの研究者からも、電波の異常伝播と地殻変動との直接的な因果関係を統計的・物理的に証明するには、さらなる追試と客観的なデータ検証が必要であるとの指摘が上がっている。電離層は太陽活動や天候の影響を強く受けるため、ノイズと本物の地震予知・前兆現象を明確に切り分けることの難しさが常に議論の的となってきた。
しかし、こうしたアカデミズムと民間観測者との見解の相違は、科学の進歩における必然的な摩擦とも言える。決定的な理論構築には至っていないものの、従来の地震学が網羅しきれていない領域に光を当てる試みとして、一定の存在感を示し続けている。
