給料の実態を把握する上で、最初につまずくポイントが「平均値」と「中央値」の乖離だ。国税庁が発表する「民間給与実態統計調査」の最新傾向を分析すると、40代前半（40〜44歳）の平均年収は600万円台前後に位置する。しかし、この数字を見て「自分は平均以下だ」と落ち込む必要はまったくない。
平均値は、一部の超高額所得者が全体の数字を大きく押し上げてしまう弱点を持つ。これに対し、年収順に並べた中央の人物の値を指す中央値は、40歳前後で450万〜500万円程度にとどまるのが実情だ。つまり、平均と中央値の間には100万〜150万円近い「見えない格差」が横たわっている。
さらに切実なのが、実際に口座へ振り込まれる「手取り額」である。額面年収が500万円であったとしても、所得税や住民税、社会保険料が引き落とされた後の実質手取りは約390万〜400万円程度。月に換算すれば約25万〜28万円（ボーナスを除く）となり、家族を養う現場においては決して贅沢ができる水準とは言えない。数字の魔法に惑わされず、手取りというリアルな購買力を見極める視点が欠かせない。
