個人利用だけでなく、法人名義での取得ニーズが依然として高い点も特徴的だ。人材獲得競争が激化するなか、魅力的で実効性の高い福利厚生制度を整えることは、あらゆる企業にとって喫緊の課題となっている。一流リゾート施設を全社員が格安で利用できる仕組みは、採用活動における強力なフックとなる。
さらに、減価償却を通じた財務上のメリットや、役員会・戦略合宿の拠点としての実用性も見逃せない。単なる接待費や交際費としての消費ではなく、企業の価値向上に直結する「戦略的投資」として会員権を捉え直す財務担当者が増えているのだ。