日刊スポーツ新聞社が踏み切った今回の価格改定において、最も注目を集めているのが具体的な改定幅と2026年現在の料金体系だ。街頭のコンビニや駅売店で購入できる「1部売り」の価格改定に加え、毎月家庭やオフィスに届けられる「月額定期購読料」についても段階的な見直しが実施される。
価格引き上げの最大の引き金となったのは、世界的な製紙パルプ価格の高騰と、輸送現場における深刻なドライバー不足だ。新聞用紙の調達コストはここ数年で著しく跳ね上がっており、さらに深夜から早朝にかけて全国の販売店へ紙面を届ける物流ネットワークの維持費用も急増。紙面の品質とスピード配送を死守するためには、従来の価格体系を維持することが限界に達したという。
