【2026最新】日本の富裕層ピラミッド!割合と年収基準・階層脱出の条件

【2026最新】日本の富裕層ピラミッド!割合と年収基準・階層脱出の条件

【2026最新】日本の富裕層ピラミッド!割合と年収基準・階層脱出の条件の注目されている理由をコンパクトにまとめました。全体像を一目で把握できます。

資産階層の議論において最も信頼性の高い指標とされているのが、野村総合研究所(NRI)が推計・分類している純金融資産保有額に基づくピラミッドモデルです。ここでいう純金融資産とは、預貯金、株式、債券、投資信託、生命保険などの金融資産合計から、住宅ローンや各種借入金などの負債を差し引いた「正味の金融資産」を指します。

日本における最新の世帯数割合と全5階層の定義は以下の通りです。

  • 超富裕層(純金融資産5億円以上):全国で約9万世帯(全体の約0.16%)。企業の創業者、オーナー経営者、大企業トップ、超大型の暗号資産・株式長者などが該当。
  • 富裕層(純金融資産1億円以上5億円未満):全国で約140万世帯(全体の約2.6%)。医師、上場企業役員、長年投資を継続した会社員、不動産オーナーなど。
  • 準富裕層(純金融資産5000万円以上1億円未満):全国で約340万世帯(全体の約6.2%)。共働き高所得世帯(パワーカップル)、シニア層の退職金受給者、堅実な個人投資家。
  • アッパーマス層(純金融資産3000万円以上5000万円未満):全国で約730万世帯(全体の約13.4%)。本格的な資産形成が軌道に乗った中堅層。
  • マス層(純金融資産3000万円未満):全国で約4200万世帯(全体の約77.6%)。日本人の大半が属する標準的な生活層。

富裕層および超富裕層を合算した「億り人」以上の世帯は全体のわずか2.8%程度に留まります。一方で、全体の約8割を占めるマス層との間には、単なる収入差を超えた「資産構造の断絶」が存在しています。

高橋 健太
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高橋 健太

Webメディアでの編集・執筆歴10年。読者の好奇心を刺激するストーリー作りを心がけています。