日本のペット社会においても、この年齢換算のアップデートは急速に浸透している。日本獣医師会をはじめとする専門機関は、犬種を問わず「7歳」を一括してシニア期への移行期と位置付け、定期的な健診の頻度を増やすよう推奨している。
また、膨大な保険金支払いデータを保有するアニコム損害保険株式会社の分析でも、7歳を境に皮膚疾患、関節トラブル、消化器系疾患、内臓疾患の請求割合が急増することが実証されている。元気そうに見えても、内臓器官や代謝機能の衰えは着実に進行しているのだ。
こうした流れを受け、国内の獣医療・ペットヘルスケア産業は一斉に「7歳の壁」に対応した商品やサービスを展開し始めた。シニア専用フードの開発や、ウェアラブルデバイスを用いたバイタルデータのリアルタイム管理など、予防医療を軸とした新たな市場が急速に拡大している。
