長年にわたり日本の地震学を牽引してきた専門家たちは、今回の現象をどのように分析しているのだろうか。京都大学名誉教授の鎌田浩毅氏は、広域的な連動性について「数千キロ離れた個別の地震を直接的な『連動』と呼ぶには慎重であるべきだ」と指摘する。遠地地震が直接的に日本の断層を動かすのではなく、地球全体のプレート運動の活性化期という広範なフレームワークで捉えることが科学的に妥当であるという見解だ。
一方、東京大学名誉教授の笠原順三氏は、地殻内部を伝わる動的応力波（地震波）が過敏になった断層を刺激する「誘発」の可能性について言及する。「地下深くの流体圧が高まっている場所では、微細な応力変化が引き金となるケースも否定できない」と語り、遠隔地であっても地殻の緊張状態が高まっているエリアへの注視が必要だと警鐘を鳴らす。気象庁もまた、日常的な地殻変動のモニタリングを強化しており、観測網のデータを極小の変位まで監視し続けている。
