競馬界で圧倒的な的中率と回収率を誇っていたインスタントジョンソンのじゃい氏に税務署の調査が入ったのは、2026年秋のことでした。彼が自著やYouTubeチャンネルの告白で明かしたところによると、突如として言い渡された追徴課税の総額は数千万円（約6,400万円規模と報じられる）にのぼり、それまで築き上げた資産を根底から揺るがす事態となりました。
そもそもじゃい氏は、2012年にWIN5で約3,775万円、2014年には約4,432万円、さらに2026年12月にもWIN5で約6,410万円など、複数回にわたって歴史的な高額配当を的中させています。一般的に考えれば「大金を稼いだのだから税金を払うのは当然」と思われがちですが、問題の本質は「年間のトータル収支で勝っている金額」を遥かに超える税金が請求された点にあります。
じゃい氏の買い方は、1レースごとに数十万円から数百万円を投じ、多くの組み合わせを購入して高額配当を狙うスタイルでした。仮に年間で1億円の馬券を購入し、1億1,000万円の払戻金を得た場合、実際の純利益は1,000万円です。しかし、国税当局の算定では「外れ馬券の購入費用」が一切考慮されず、当たったレースの払戻金全額に近い金額が課税対象とみなされました。その結果、手元に残った純利益を大幅に上回る税額が算出され、事実上の破綻状態へと追い込まれたのです。
