配信や舞台で復活をアピールできたとしても、テレビ放送業界における地上波復帰には、依然としてエベレストのごとき高い壁が立ちはだかる。ナショナルスポンサーの不買運動リスクや、視聴者からの直接的な苦情を恐れる局側は、一連の報道から何年経過しようと慎重な姿勢を崩さない。
ここで決定的な役割を果たすのが、芸能プロダクションやリスクコンサルタントによる危機管理広報だ。謝罪会見のタイミング、メディアへの説明、社会貢献活動のプロセスをどのようにストーリー構築するか。厚生労働省麻薬取締部などの捜査機関が投じる冷徹な現実を前に、徹底した広報戦略なしにスポンサーの同意を得ることは不可能に近い。