日本映画製作者連盟（映連）が発表する統計データや、業界最大手である東宝株式会社の決算報告を見ると、日本映画・映像産業は歴史的な構造転換の渦中にあることがわかる。劇場興行収入の回復傾向とともに、二次利用市場における配信プラットフォームの比重が急速に拡大しているのだ。
かつては劇場公開からパッケージ化まで数ヶ月から1年のタイムラグが存在したが、現在は劇場公開と並行、あるいは短期間でのプレミアム配信が一般化した。製作委員会方式によるリスク分散から、配信プラットフォームとの直接契約や共同製作への移行も進んでおり、これがクリエイターにとって表現の自由度と予算規模を押し上げる契機となっている。
