この危機に対し、自治体も手をこまねいているわけではない。東京都や大阪府などの大都市圏では、公共施設や地下街を「指定暑熱避難施設（クーリングシェルター）」として24時間開放する動きが加速している。自宅にエアコンがない、あるいは電気代が払えない人々にとって、これらの施設はまさに命綱だ。
さらに、都市のインフラ自体を冷却する試みも始まっている。路面温度を下げる特殊な遮熱性舗装の導入や、ビル風を利用した都市の換気計画など、中長期的な気候変動対策が急ピッチで進められている。だが、地球温暖化のスピードに、都市の改修が追いついていないのが現状だ。
