とはいえ、楽観論ばかりに酔いしれるわけにはいかない。同社が長年抱えてきた最大の弱点は、言うまでもなく脆弱な財務基盤だ。資本増強や外部ファンドからの支援を幾度となく繰り返してきた経緯があり、市場には依然として慎重な見方が根強く残る。
しかし、2026年に入り進められている資産売却と不採算工場の再編プロジェクトは、従来の「先送り構造」とは一線を画している。茂原工場をはじめとする生産拠点のアライアンス再編や、固定費の徹底的な圧縮策が奏功し、営業損益の黒字化に向けたロードマップが今までになく鮮明になってきた。市場が求めているのは一時的なボラティリティではなく、構造改革の「継続性」だ。
