日本国内で実施される腎移植の大半は、健康な親族から臓器の提供を受ける生体腎移植が占めている。脳死や心停止後に臓器が提供される献腎移植を希望しても、国内の平均待機期間は15年近くに及び、透析を続けながら命を繋ぐ患者にとって時間はあまりにも足りない。結果として、血縁者や配偶者が自らの身体を差し出す生体移植に頼らざるを得ない構造が定着している。
厚生労働省および日本移植学会が策定した厳格なガイドラインに基づき、ドナー候補者には極めて高い健康水準が求められる。原則として親族（6親等内の血族、配偶者、3親等内の姻族）に限定され、自発的な提供意志が大前提だ。腎機能の指標である糸球体濾過量（eGFR）が十分であることはもちろん、将来的に腎不全を招く恐れのある糖尿病、コントロール不能な高血圧、悪性腫瘍、感染症の有無が徹底的に精査される。
費用面においては、健康保険や高額療養費制度、自立支援医療（更生医療）などの公的補助が適用されるため、ドナーの手術・入院費用の自己負担は事実上、レシピエント側の保険給付でカバーされる仕組みが整っている。生存率に関しても、現代の移植医療における生体腎移植の生着率は1年で約98％、10年でも80％を超えており、極めて高い治療成績を誇る。だが、数字の高さとドナー個人の身体的負担は全くの別問題である。
