治安維持の最前線に立つ警察庁組織犯罪対策部にとって、清田率いる稲川会は常に最重要監視対象であり続けた。その理由は、彼らの地盤である京浜工業地帯や横浜港周辺に根差した強大な資金力にある。物流、建設、港湾開発といった都市インフラの周縁に張り巡らされた経済基盤は、法規制の網を巧みにすり抜けて巨大な利権を生み出していた。
取り締まり側との熾烈な情報戦は日常茶飯事だった。銀行口座の凍結や不動産取引の制限が厳罰化される中、表のフロント企業と裏の執行部を完全に切り離す手法が研ぎ澄まされていく。警察庁組織犯罪対策部が作成した内部捜査資料には、五代目体制が構築した資金還流スキームの複雑怪奇さが克明に記録されている。
