中止の引き金となったもう一つの決定打が、インフレと人手不足に伴う「警備費用の爆発的増加」だ。事故防止や雑踏警備の強化は現代のイベント運営において絶対条件だが、警備員の人件費は数年前と比べて驚くべきペースで跳ね上がっている。
関係者への取材によると、2026年大会で試算された保安・警備費用は前年比で約1.5倍に膨れ上がった。地元企業の協賛金や市民からの寄付だけでは到底まかないきれず、チケット価格の大幅な値上げも検討されたが、地域に根ざした市民花火としての理念との間で激しい葛藤があったという。「これ以上観客や地元商店に負担を強いることはできない」。実行委員会が抱えた財政的苦渋の決断が透けて見える。
