長年、日本の映画ビジネスを支えてきた興行収入依存型のモデルが、大きな曲がり角を迎えている。東映株式会社をはじめとする老舗メガスタジオも、従来の邦画配給システムだけでは世界的なコンテンツ争奪戦に対抗しきれない現実に直面しているのが実情だ。スクリーン数や国内興行ランキングを競い合っていた時代は終わりを告げ、デジタルプラットフォームを通じた世界市場の確保が至上命令となった。
こうした潮流に対し、日本映画製作者連盟に名を連ねる大手各社も模索を続けている。だが、年功序列的な意思決定プロセスや保守的な予算配分がネックとなり、スピード感を持った世界展開には課題が残る。そこに風穴を開けたのが、境界線を軽々と越えていく柔軟な制作プロデュース体制だ。旧来の映画製作・配給業界が抱える構造的な疲弊を横目に、新たなアライアンスを組み上げるスピード感こそが、今の時代に求められている。
