スクープの現場における情報集約のパイプラインは、この数年で劇的な構造変化を遂げた。その象徴が、『週刊文春』を発行する文藝春秋が構築した情報提供窓口「文春リークス」の成功だ。従来、記者の足と人脈に依存していたネタ集めをデジタル上でシステム化し、暗号化フォームを通じて全国の告発者からダイレクトに一次資料を吸い上げるスキームを確立した。
昭和から平成の時代、タレコミといえば深夜の公衆電話、差出人不明の封筒、あるいは薄暗い喫茶店での密会が定番だった。しかし現在、情報提供の主戦場は完全にデジタル空間へ移行している。専用の投稿フォームに加え、秘匿性の高い通信アプリや、X (旧Twitter)のダイレクトメッセージを介した告発が日常茶飯事となった。
さらに、従来のマスメディアを介さず、告発者が直接SNS上で証拠画像や音声を晒す「ダイレクト告発」も急増している。だが、拡散力がある一方で、文脈を無視した炎上や名誉毀損のリスクと隣り合わせだ。週刊誌や新聞社といったプロの調査報道機関は、持ち込まれた生データから綿密な裏取り取材を行い、法的リスクをヘッジした上で世に出すというフィルター機能をいまなお担い続けている。
