エンターテインメント業界の現場には、いまだに深い爪痕が残る。2016年のTHAADミサイル配備問題を発端として発動された「限韓令」は、韓国カルチャーに致命的な打撃を与えるかに見えた。しかし、その苦い経験が結果として業界の構造改革を促す引き金となった。
現在、K-POP産業は巨大な中国本土市場への依存を断ち切り、北米、欧州、東南アジアへと軸足を移している。HYBEやSMエンターテインメントなどの主要芸能事務所は、中国リスクを織り込んだ多角化戦略を展開中だ。現地ファンの購買力に依存しないグローバルな収益基盤を確立したことで、韓国の文化界は北京の顔色をうかがう必要性を大幅に減らした。「締め出しの痛烈な教訓」が、皮肉にも韓国カルチャーの真の自立を後押しした形だ。
