新宿ダイカンプラザB館を検討する上で最大の懸念材料となりがちなのが、事故物件情報提供サイト「大島てる」やSNS上の書き込みです。結論から言えば、同物件に関する心理的瑕疵の記録が過去に複数件プロットされていることは事実です。
不動産業界関係者や登記・管理履歴の取材によれば、総戸数200戸を超え、40年以上の歳月が流れている都心の単身向け物件において、病死や孤独死、あるいは転落事故といった事案が過去に発生すること自体は、統計的に決して特異な数値ではありません。重要なのは、現在募集されている個別の部屋が当該住戸に該当するかどうかです。
国土交通省が策定した「宅地建物取引業者による人の死の告知に関するガイドライン」に基づき、重大な事故・事件が発生した部屋については賃貸契約時の重要事項説明で告知義務が課されます。現在流通している通常の賃貸住戸の大半は、事件性のない一般的なリノベーション住戸であり、建物全体が忌避されるべき事故物件であるかのようなネット上の言説は、過度なセンセーショナリズムによる誤認と捉えるのが妥当です。
