日本全国でなぜこれほどまでに発掘の求人が存在するのか。その背景には、国の法律に基づく厳格な文化財保護の仕組みがある。ビルや道路、宅地造成など大規模な土地造成を行う際、そこが周知の埋蔵文化財包蔵地であれば、事業者は文化庁の指針に従い事前に埋蔵文化財発掘調査を実施する義務を負う。
こうした調査を主導するのが、各自治体の教育委員会や地域の埋蔵文化財センター、あるいは民間の調査受託会社だ。記録保存のための調査は開発の工期に縛られており、「いつまでにこの区画を掘り終えなければならない」というデッドラインが存在する。そのため、調査面積が広大な現場ほど、短期間で大量の作業員を確保する必要に迫られるのだ。
学問としての探究心だけでなく、行政手続きと開発スピードの狭間で動く実働部隊――それが発掘作業員というポジションの本質である。
