番組の歴史上、最も致命的な打撃を与えたのが、系列局における寄付金の着服不祥事でした。
2026年11月、日本テレビ系列の日本海テレビ（鳥取市）の元経営戦略局長が、視聴者から寄せられたチャリティー募金を含む約1118万円（うち24時間テレビの募金は約264万円）を10年間にわたり私的に着服していた事実が公表されました。善意によって成り立つチャリティー番組の根幹を根底から覆すこの事件は、社会全体に激しい怒りと失望をもたらしました。
この事態を受け、日本テレビ側は寄付金の管理体制を全面的に見直し、キャッシュレス募金の推進や第三者機関による厳格な監査プロセスの導入を発表。しかし、以前から燻っていた「出演者への高額ギャランティ問題」や「莫大な制作費をかける意義」への疑問と結びつき、番組存続そのものを問う世論が一気に高まる決定打となりました。
