東京大学大学院理学系研究科・理学部や東京工業大学をはじめとするトップ研究機関の学生を取り巻く採用現場では、「推薦ルートの機能不全」が囁かれている。かつては専攻教授の一言で内定が確約された推薦枠が、現在では単なる「書類選考免除」程度に格下げされる例が後を絶たない。企業側が求めるのは所属大学の看板ではなく、即戦力として自社の課題を解決できる個別具体的な専門性だからだ。
学歴フィルターの性質も変質した。単なる足切りではなく、高度な数理能力やコーディングスキル、英語論文の執筆実績をスクリーニングする「スキルフィルター」へと先鋭化している。結果として、旧帝大生であっても準備不足であれば容赦なく落とされ、地方国公立大や私立大からでも卓越した実装力を持つ学生がトップランク企業の内定をさらっていく下克上が日常茶飯事となった。
