消費者が抱く混乱の深層には、過去に巻き起こった「水素水ブーム」の負の遺産があります。2016年12月、独立行政法人国民生活センターが市販の水素水および生成器19銘柄を対象に実施したテスト結果を公表し、業界に激震が走りました。一部のパウチ製品や生成器において「溶存水素が全く検出されなかった」「表示濃度を大幅に下回っていた」事実が暴かれたのです。
この報道以降、消費者の間には「水素水＝怪しい疑似科学」という強い不信感が定着しました。しかし、ここで冷静に切り分けるべきは、水素水の効果と真相を巡る科学研究と、悪質な販売業者による誇大広告との乖離です。
2007年に日本医科大学の太田成男教授（当時）らが世界的医学誌『Nature Medicine』に発表した論文以降、水素分子が毒性の高い活性酸素（ヒドロキシルラジカル）を選択的に還元消去する抗酸化メカニズムは、世界中の医学研究機関で検証が進められてきました。慶應義塾大学病院をはじめとする高度医療機関では、心停止後症候群に対する「水素ガス吸入療法」が厚生労働省の先進医療Bに指定（※その後実施期間満了・研究継続）されるなど、臨床応用が進められています。
それにもかかわらず、ネット上の言説では「飲めばガンが治る」「若返りの万能薬」といった根拠のない過剰なナラティブが一人歩きしました。行政処分や広告規制の強化を経て、現在では「何でも効く奇跡の水」ではなく、「胃腸機能を整える弱アルカリ性の電解水」あるいは「運動時や日常生活での酸化ストレス対策をサポートする飲料」という健全な位置づけへの回帰が進んでいます。
