こうした個人の学習スタイルの変化は、公的な教育機関や評価機関にも波及している。TOEICを運営するEducational Testing Service（ETS）などの国際機関は、実用的なコミュニケーション能力や適応力を測るテスト設計へとシフトを進めている。
また、日本の文部科学省もアクティブ・ラーニングやデジタル教材の導入を通じて、従来の受動的な文法偏重からの脱却を図っている。しかし、学校現場や旧来の指導法が急激な変化に追いついていないのも事実だ。制度の遅れを横目に、個人レベルでは「怠惰な英語」をはじめとする柔軟なアプローチを採用し、実質的な英語力を身につける人々が急増している。
