時計の針を1947年10月14日に戻そう。この日、皇室典範の改正と日本国憲法の施行に伴い、11宮家51名が皇族の身分を離れた。占領下にあった日本において、連合国軍最高司令官総司令部 (GHQ) の強い意向と皇室財政の逼迫が重なった結果である。皇室財産の国家帰属が決まり、膨大な宮家を維持することが財政的に不可能となったのだ。
昭和天皇の苦悩は深かった。皇籍を離脱した宮家の中には、元首相として戦後処理に奔走した東久邇稔彦をはじめ、皇室を支えてきた重鎮たちが名を連ねていた。彼らは一日にして「民間人」となり、財産税の過酷な徴収に直面しながら、新たな生活へと踏み出していった。
