チャンネル登録者数が100万人、150万人とスケールしていく過程で、避けて通れなかったのがSUSURU忖度疑惑の真相やSUSURUやらせ疑惑の詳細まとめをめぐる論争です。「企業案件だから美味しくないのに褒めているのではないか」「店から金をもらって忖度レビューをしているのではないか」という穿った見方は、動画クリエイターとしての宿命でもありました。
こうした疑惑が拡大した背景には、SUSURU炎上の経緯として今も記憶に残る過去のいくつかの騒動が存在します。代表的な事例として、特定のラーメン店との間で見解の相違が表面化したトラブルや、二郎系ラーメンのインスパイア店での対応をめぐりSNS上でユーザー同士が激しく衝突したケースが挙げられます。また、案件動画であることを明確に告げずに過剰に持ち上げているように見えた初期の演出手法が、一部の過激なネットユーザーから「ステルスマーケティングではないか」と攻撃の対象になりました。
しかし、2026年10月に施行された景品表示法によるステマ規制（総務省・消費者庁）以降、SUSURU TV.のコンプライアンス体制は劇的な進化を遂げました。PR動画については冒頭および概要欄への「プロモーションを含みます」の明示が徹底され、案件動画と通常の自腹取材動画が明確に分離されています。関係者の証言によると、案件動画であっても「虚偽の感想を述べることは契約上拒否する」というガイドラインを自社（株式会社SUSURU LAB.）で定めており、単なる広告塔に成り下がることを固く拒んでいるのが実状です。
