大手海運会社（日本郵船、商船三井、川崎汽船など）や石油元売り関係者へのヒアリング取材では、数字の上場データには表れない現場の切迫した実態が浮かび上がります。
海運関係者が口を揃えるのは、「戦争危険保険料（War Risk Premium）の跳ね上がりと船員の安全確保の難しさ」です。海峡手前のオマーン湾に侵入する際、船長以下クルーは24時間の警戒体制に入り、AIS（自動船舶識別装置）の運用判断や回避操船のシミュレーションを余儀なくされます。「拿捕のリスクだけでなく、ドローンや不審艇の接近による誤認攻撃が最も恐ろしい」と外航タンカーの元船長は証言します。
また、SNSや投資コミュニティでは「中東産原油をやめてアメリカや西アフリカから買えばよい」という意見が散見されますが、海運実務の観点からは容易ではありません。米国航路や大西洋航路は輸送日数が中東（約20〜25日）に比べて大幅に長期化し、用船料や輸送コストが跳ね上がるためです。既存の製油所設備が中東産重質・中質原油に最適化されている技術的制約もあり、短期間での完全代替は現実的ではありません。
