実行委員会の構成メンバーを紐解くと、このイベントが単なるレジャーではなく、地域経済の命運を握る国家級の一大事業であることがよくわかる。トップには滋賀県知事や大津市長、観光協会会長らが名を連ね、地元経済界の重鎮たちが脇を固める。
滋賀県は主に広域的な広報や治安・安全対策の統括支援を行い、大津市は会場周辺のインフラ調整や地元市民との対話窓口としての役割を果たす。大津商工会議所をはじめとする経済団体は、地元企業からの協賛金集めや経済効果の波及に汗をかく。さらに、京都新聞社などのメディアが広報戦略を強力にバックアップする体制だ。
これほど強固な枠組みが組まれている理由は明確である。約35万人を超える群衆が一夜にして狭小な湖畔エリアに押し寄せるため、並大抵のイベント運営組織では事故を防ぎきれないからだ。行政の信用力と民間の知恵が合体して初めて、あの巨大な安全網が編み上げられる。
