YouTubeやXといった巨大プラットフォーム事業者は、悪質な生成AIコンテンツの排除に向けて厳しい試練に直面している。自動検知AIの導入や通報機能の強化を図っているものの、次々と生まれる変種動画のスピードに追いついていないのが実情だ。動画配信プラットフォームにおける収益化構造が、一部の悪質投稿者によるフェイクコンテンツ作成のインセンティブとして作用している点も拭えない。
こうした時代において、デジタルジャーナリズムが果たすべき役割はかつてなく重要だ。単に事件や騒動をセンセーショナルに報じるのではなく、事実検証（ファクトチェック）を徹底し、何が真実であり何が捏造であるのかを客観的な証拠に基づいて提示する報道姿勢が求められている。安易なコピペ記事や煽り情報の乱立は、ネットの混乱に拍車をかけるだけである。
