気に入った物件が見つかったとしても、契約前の確認を怠ると後々のトラブルにつながりかねない。不動産流通推進センターなどの公的機関が推奨するガイドラインに基づき、契約条項の細部にまで目を通しておくことが重要だ。
現場の宅地建物取引士が特に確認を促すのは、賃貸借契約における「特約条項」や「退去時の原状回復費用」の分担基準である。敷金・礼金の条件だけでなく、鍵交換代、清掃費用、途中解約時のペナルティ設定などを事前にクリアにしておくことで、入居から退去まで安心して過ごすことができる。重要事項説明の段階で疑問点を残さないことが、納得のいく住み替えを実現する鉄則だ。
