すべての就活生にリクルーターがつくわけではありません。水面下で動くこの制度には、明確なターゲット選定基準が存在します。民間就職支援研究所が2026年秋から2026年卒向けに実施した動向調査データによると、日系大手志望者のうちリクルーターから直接接触があったと回答した割合は約38%でした。その内訳を分析すると、明確な選別基準が浮き彫りになります。
現場への取材で判明したリクルーターがつく人の特徴は、主に以下の3点に集約されます。
第一に、夏季・秋季インターンシップでの高評価者です。ワーク中の発言力やリーダーシップ、プレゼン品質で人事評価の高かった学生には、インターン終了後すぐに個別メンターという肩書で社員が割り当てられます。第二に、早期プレエントリー段階でのWebテスト・適性検査のハイスコア獲得者です。そして第三に、長年議論の的となるリクルーター制度 学歴フィルターの対象校に在籍している点です。
特定大学の同窓組織やOB名簿を基点に動く企業では、旧帝大、早慶、上位国公立、MARCH、関関同立といった指定校群ごとにリクルーター班が編成されています。各大学の「リクルーター長」と呼ばれる幹部社員が母校の学生をリストアップし、順次コンタクトを取る仕組みが今なお機能しています。