過熱する市場に焦り、妥協を重ねた末に購入して後悔するケースは後を絶たない。後悔のない選択をするために、プロが口を揃えて指摘する3つの盲点がある。
第一に、「接道条件と再建築の可否」だ。都内の古い住宅街には、建築基準法上の道路に2メートル以上接していない旗竿地や、幅員4メートル未満の狭隘道路に面した物件が点在する。セットバック（道路後退）による敷地減少や、将来の建て替え時に重機が入らず解体・建築コストが跳ね上がるリスクを事前に見極めなければならない。
第二に、「用途地域と将来の周辺環境変化」だ。第一種低層住居専用地域であれば将来も良好な住環境が保たれやすいが、近隣商業地域や準工業地域では、隣接地が売却された途端に中高層のビルやマンションが立ち並び、日照やプライバシーが一変する危険がある。
長嶋修氏や榊淳司氏ら市場の目利きが一貫して強調するのは、「出口戦略（リセールバリュー）を描けない物件には手を出すな」という鉄則だ。人口動態が変化する将来を見据えたとき、駅から徒歩10分圏内、災害リスク（ハザードマップ）の低さ、そして地域のブランド力のいずれかを欠く物件は、将来の売却時に厳しい価格調整を強いられる。熱狂する市場の空気に流されず、冷静な資産査定を行うことこそが、東京でマイホームを手に入れるための最大の防衛策である。 （出典: 東京 戸建て（Yahoo!ニュース））
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