JDIの再生シナリオにおいて、最大の切り札と目されてきたのが独自開発の有機ELパネル製造技術「eLEAP」だ。従来のFMM（ファインメタルマスク）方式に比べ、輝度や寿命、消費電力の面で飛躍的なアドバンテージを持つとされるこの技術は、いよいよ2026年に真価を問われるフェーズに入った。
自社工場での量産規模には資本的な限界がある。そのため同社が舵を切ったのが、海外メーカーへのライセンス供与によるロイヤリティ収入モデルだ。巨額の設備投資リスクを回避しつつ高粗利を狙うアプローチだが、市場の評価は真っ二つに割れている。「知財ビジネスへのシフトが成功すれば利益率は一気に跳ね上がる」と期待する声がある一方、技術流出や提携交渉の遅延を警戒する慎重論も根強い。ライセンス収入が四半期決算の数字として実を結ぶか否かが、株価のトレンド転換における最大の分岐点だ。
