かつての薄暗いイメージを打ち破った最大の原動力は、地元住民と事業者が主導した地道な取り組みだ。女子大ビル街振興組合をはじめとする地域団体が、警察や行政と手を組み、夜間パトロールや清掃活動を愚直に続けてきた。
さらに特筆すべきは、多国籍な住民層を巻き込んだボランティア活動の広がりである。ゴミ拾いや防犯啓発活動に外国籍の店舗オーナーや留学生が積極的に参加。「自分たちの街を自分たちで良くする」という当事者意識が国籍を超えて共有された。言葉や文化の壁を越えた連携が生んだこの成果は、全国の自治体からも注目を集める多文化共生モデルとなっている。
