Q1：自分が発達障害かもしれないのですが、まずどこを受診すべきですか？
A1：精神科や心療内科の中でも、「成人期発達障害」の外来を明記している医療機関を受診してください。確定診断には数ヶ月の待機期間や詳細な心理検査（WAIS-IVなど）が必要となる場合が多いため、まずは初診予約を早めに確保しつつ、並行して地域の「発達障害者支援センター」に現状の生活・仕事の困りごとを相談することをお勧めします。
Q2：職場の上司に発達障害をカミングアウトすべきでしょうか？
A2：明確な配慮（指示のテキスト化や席の配置変更など）を求める目的がない限り、感情論や単なる告白としてのカミングアウトは避けるのが賢明です。職場に発達障害の知識がない場合、単に「仕事を任せられない人」という偏見を持たれるリスクがあります。伝える場合は「発達障害」という診断名ではなく、「口頭指示だと聞き落としが発生しやすいため、要件をメールでいただけますでしょうか」というように、具体的な業務改善の要望として伝えるのが実践的です。
Q3：就労移行支援に通う際、生活費はどう工面すればよいですか？
A3：就労移行支援の利用期間中は基本的に賃金が発生しません。そのため、失業保険（雇用保険の基本手当）の受給期間を延長・活用する、または条件を満たせば月額10万円の手当と通所交通費が支給される「職業訓練受講給付金」制度を利用するのが一般的です。また、生活保護や傷病手当金との兼ね合いも含め、通所開始前に自治体の福祉窓口や事業所の相談員と資金計画を綿密に相談してください。
Q4：入社しても数ヶ月で人間関係が悪化して辞めてしまいます。何が原因でしょうか？
A4：暗黙の職場のルール（インフォーマルな慣習）を読み違えているか、無意識のうちに不適切な発言や過剰な自己主張をしてしまっている可能性があります。また、相手の表情やニュアンスを過剰に深読みして被害妄想に陥る「関係念慮」が働いているケースも少なくありません。定期的に第三者（支援機関の担当者やキャリアカウンセラー）と面談を設け、起きた出来事を客観的に振り返る壁打ち相手を持つことが離職防止の決定打となります。
