なぜ、国民的関心事である日本代表のアウェー戦が地上波から姿を消したのか。その地上波中継なしの理由と真相には、メディア業界が直面する国際的な経済構造の激変が存在します。
AFC（アジアサッカー連盟）が管轄する最終予選の放映権は、スイスの大手スポーツマーケティング企業「FMA（Football Marketing Asia）」が一括管理しています。この長期大型契約によって設定された放映権料は、かつての数倍規模へと跳ね上がりました。大手キー局幹部が匿名を条件に明かした試算によると、アウェー戦1試合あたりの放映権取得費用および現地中継制作費は数億円規模に達するとされます。
テレビ局側にとって、若年層のテレビ離れと広告出稿料の抑制傾向が続く中、平日深夜や時差のある時間帯に数億円のコストを投じても、CM枠のスポンサー収入で黒字化することは事実上不可能です。ビジネスとして成立しない以上、民放キー局が撤退せざるを得なかったのが残酷な真実です。その巨大な放映権料の受け皿となったのが、全世界で加入者基盤を持つグローバル配信プラットフォームのDAZNでした。ファンの「見たい」という情熱と、商業メディアの「採算ライン」との間に生じた決定的な乖離が、画面の暗転を招いた背景にあります。
