自社工場での大規模な設備投資に頼るビジネスモデルは、過去のJDIを窮地に追い込んだ元凶だった。これに対し、近年同社が推進しているのが「アセットライト戦略」および海外企業への技術ライセンス供与だ。
中国やインドなど、巨大な資本と生産能力を持つ海外プレイヤーに対し、eLEAPなどの先進技術IP（知的財産）を提供し、ライセンス収入や技術指導料を得るモデルへのシフトが進んでいる。巨額の固定費負担を減らし、資本効率を劇的に改善するこの試みが成功すれば、同社のPBR（株価純資産倍率）やROE（自己資本利益率）に対する再評価が急速に進む可能性がある。
