自動車業界に最も大きなショックを与えているのが、その価格設定だ。バッテリーセルから車体までを自社で一貫生産する垂直統合型の強みを最大限に活かし、車両本体価格は230万円前後（税込）からスタートすると目されている。国のEV補助金や自治体独自の助成金を組み合わせれば、ユーザーの支払額は実質140万円〜160万円台に収まる公算が大きい。
これまで軽EV市場の絶対王者として君臨してきた日産サクラは、原材料費や物流コストの高騰により実質的な価格帯が上がっており、ガソリン軽自動車からの乗り換えをためらう層が存在した。そこへ突如として現れたこの安価でタフな新選択肢は、セカンドカー需要を中心に顧客層を爆発的に奪っていく可能性がある。
