こうした非公式サイトを運営している組織や個人の多くは、海外サーバーを経由させるなどして身元を完全に隠匿している。プライバシーポリシーが明記されていないサイトにアクセスした場合、利用者のIPアドレス、端末のブラウザ情報、行動履歴といったデジタルフットプリントが無制限に収集される懸念がある。
収集されたデータは、アドテク業者やデータブローカーを通じて転売され、ターゲット型スパムメールの送付や高精度なフィッシング攻撃の標的選定に利用される危険性がある。「自分は動画を見ているだけ」という油断が、個人情報の流出を招く引き金となり得るのだ。
