環境省と気象庁が共同で運用する「熱中症警戒アラート」、そして一段階上の「熱中症特別警戒アラート」が発表された地域では、従来の常識を捨てた行動が求められる。室内だから安全という過信は禁物だ。熱中症による死亡事例の半数以上は、屋内でエアコンを使用していなかった高齢者層に集中している。
具体的な防衛策として、設定温度にとらわれず室温を28℃以下に保つこと、喉の渇きを感じる前に1時間あたりコップ1杯程度の水分と微量の塩分を補給することが不可欠となる。また、電気代の高騰を懸念して冷房を躊躇する家庭に対しては、各自治体が開設している「クーリングシェルター（指定暑熱避難施設）」の活用も強く推奨されている。
