2026年現在の高校受験市場において、偏差値の序列はこれまでにない二極化と専門分化を見せています。都立最難関の日比谷高校や西高校と、私立最前線を走る開成高校や慶應義塾女子高校では、求められる学力特性が全く異なる次元へシフトしました。とりわけ開成高校の偏差値推移を見ると、中学入試での定員拡大や他校の高校募集停止(本郷、豊島岡女子学園など)が相次いだ影響を受け、高校入試組の母集団は極めて精鋭化しています。駿台模試における合格ラインは偏差値67〜68前後で高止まりしており、難問に対する圧倒的な処理速度が不可欠です。
一方で、大学受験の激化を回避したい保護者心理を背景に、早慶付属高校の合格基準は一段と厳しさを増しています。慶應義塾女子、早稲田大学高等学院、早稲田実業、慶應義塾(日吉)などの早慶付属校は、私立高校授業料実質無償化(国の就学支援金+東京都の助成金により年額約47万3000円を上限に支援)の後押しを受け、かつて都立上位校へ流れていた層を大量に囲い込んでいます。
東京私立高校難易度の2026年最新情勢を概観すると、MARCH付属校(明治大学付属明治、青山学院、立教池袋、中央大学高、法政大学高など)の一般入試倍率が軒並み3倍台後半から4倍超へと跳ね上がっています。従来の「都立進学指導重点校を落ちたら併願私立から大学受験で挽回する」というルートに対し、大学受験のリスクを最初から遮断したい家庭の出願が殺到した結果です。