経済的な負担に対する懸念も、手術を躊躇させる大きな要因の一つです。しかし公的医療保険が適用される標準的な手術であれば、子宮筋腫手術費用高額療養費制度を活用することで、最終的な自己負担額は驚くほど明確にコントロールされます。
たとえば一般的な年収ゾーン（約370万〜770万円）の会社員・公務員の場合、1ヶ月あたりの自己負担上限額は「80,100円＋（総医療費−267,000円）×1%」となり、約8万〜9万円前後で頭打ちになります。入院前に勤務先や健保組合から「限度額適用認定証」を取り寄せて病院窓口に提示すれば、退院時の支払額そのものを上限額＋食事療養費＋差額ベッド代にとどめることが可能です。
さらに民間の医療保険に加入している場合、入院給付金（日額5,000円〜10,000円）に加え、女性特定疾病特約や手術一時金（10万〜20万円）が支給されるケースが多く、実際には「手元に残る給付金のほうが多かった」という患者の試算例も少なくありません。費用面の不安は、事前の制度確認によってほぼ払拭できると言えます。
