かつては「一律お断り」が当たり前だった公衆浴場やプール、フィットネスジムの対応に変化の兆しが見えている。観光庁による外国人観光客向けのガイドライン策定から数年が経ち、2026年現在では、シールで隠せるサイズであれば入場を許可する施設が急増した。特に外資系ホテルや都市部のサウナ施設では、タトゥーの有無による制限を完全に撤廃する動きも珍しくない。
しかし、地域密着型の温泉地や伝統的な銭湯では、依然として根強い拒絶反応が存在する。これは単なる差別ではなく、「他のお客様への配慮」や「反社会的勢力との関連性を想起させることへの懸念」という、日本特有のコミュニティ秩序の維持が背景にある。ルールは徐々にアップデートされつつあるが、完全な自由化には程遠いのが現状だ。
